この3月、妻も再雇用期間を満了し、無事に退職した。
私も既に3年前に退職している。
ついに私たちは夫婦共ども生粋の(?)年金生活者になった訳だ。

年金生活になると収入は激減し、それなりに質素な生活を強いられるのだが、私たちはよく話合い、ともに６５歳を過ぎた時点で収入よりも自由な時間を選んだ。

金融庁金融審議会の報告書によると、老後に必要な資金は「年金＋２０００万円」といわれ、これがマスコミに取り上げられ世間は大騒ぎとなった。

しかし、この２０００万円という数字は、あくまで年金生活者の平均的な収入から、平均的な支出を差し引いた不足分を、平均余命まで乗じた額であるから実態とはかけ離れている。
せめて平均値ではなく中央値で試算していれば、少しは近づけたとは思うのだが。

そもそも年金収入は所得と勤続年数によって決まるから、人によって千差万別だし、支出についても家族構成や生活形態によって変わるから、これも千差万別だ。
だから平均値を取って「２０００万円必要だ!」といったところで、それに当てはまる人は非常に少ない。

これをもって「安倍がぁ～!」「岸田がぁ～!」と騒いだところで時間の無駄だし、何の解決にもならない。

ここは妻と膝をつめて話合い、自分の家の収入と支出を算出して、月の不足額を調べてみることにした。
老後の生活を考える上で、まずは自身の家計の実態把握から始めるのが一番重要かつ現実的な方法だと思ったからだ。

〔収入の部〕
前述したとおり、我が家はこの４月から夫婦共々年金収入のみとなった。２人の年金収入を合算した金額が収入となるが、４月に支給される年金は２月と３月分なので、その間働いていた妻の年金は減額されている。６月支給の年金は４月と５月分なので、これこそ夫婦とも無職を前提とした年金額となる。

〔支出の部〕
家計簿を元に、食糧費、ガス代、電気代、上下水道代、通信費、日用品代など経常的に必要な経費(以下、経常経費という)を算出した。

我が家は夫婦が互いに独立会計で運営しているから、２人の年金収入を合算した額から経常経費を引いた額を余剰金とし、これを2人で均等に分けて暮らして行くことにした。
つまり、「年金額が多い方が生活費を多く負担し、残ったお金は平等に分ける」ということになる。

経常経費以外にも被服費、医療費、車の維持費、遊興費などが掛るが、こちらの方は互いの余剰金から支出する。

この考え方で生活していくと「特別行事がない月は年金だけでも生活出来そう」という目途が立った。
しかし、所得税、住民税、国民健康保険税などの支払月、車の車検の月、家のリフォーム代、家電製品の買換え、趣味の旅行など「臨時的支出がある月は貯金を切り崩す」ことになる。

さて、運命の６月１５日。
私と妻は貯金通帳を記帳するため、近所のATMに走った(笑)。
結果、偶然にも、私の年金受給額と妻の受給額は、ほぼ同額だった。
よって、経常経費も半分ずつ、家のリフォーム代も半分ずつ、趣味の旅行代金も半分ずつ支出するという、非常に判りやすい結果となった。

「ウチはかぁちゃんに全部渡して、必要な時に小遣いをもらっているから!」
という人もいる。

他人の家のことに口出しする気はさらさらないが、それって一見寛容に見えるが、別の見方をすれば奥さんだけに家計の責任を押し付けているようにも取れる。

私は夫も妻も自分の家の家計に関心を持つべきだと考えている。
なぜなら夫が先に他界するとは限らない。中には妻に先立たれたり、自分より先に妻が認知症になる場合もある。

そうなってから「電気代はどの口座から引き落とされているんだっけ?」とか、「残高不足の通知が来たけど、家にはいったいいくらお金が残っているんだ?」と慌てても、その頃には自分の記憶力も理解力も衰えているから大変なのだ。

毎月、預金残高が減っていくのは気が重いが、残りの人生あと２０年(妻は２５年?)と考えたら、その間、家計がデフォルトしないような生活水準を見極め、生きていけば良いと思ったら多少気が楽になった。

ていうか、気が楽になったと思って突き進むしかない今日この頃なのだ(笑)。